求人広告の種類はどれくらい？自社にあった採用手法の選び方を解説

会社からスタッフ採用を命じられたものの、「タウンワークが良い」「Indeedがおすすめ」「今どきはSNS」と情報がありすぎて迷ってしまいませんか？

求人業者に問い合わせて営業を受けても、各社言うことが違ってよく分かりませんよね。

そんなときは、まずは自分自身でどんな採用手法があるのか、それぞれの特徴は何かを把握することがおすすめです。

本記事では、様々な求人広告の種類や特徴、料金に加え、自社に合った採用手法の選び方を徹底解説。 

数多くある採用手段や様々な求人広告の種類を把握しておくことで、情報に振り回されず自社に合った採用手法を正しく選べるようになりましょう。

採用手法の種類

求人情報サイト

企業の採用手法として最も主流なのが、求人情報サイトへの掲載。

「タウンワーク」などの誰もが聞いたこともある有名な総合求人情報サイトのほか、飲食店、デザイナー、介護業界、のような特定の業界・職種に特化した求人情報サイトや、女性向け、○○市限定、主婦向けの求人情報サイトなど、欲しいターゲットに合わせた求人情報サイトも数多く見られます。

求職者にとっても、仕事を探す際に求人情報サイトを見ることはごく一般的。

そのため求人情報サイトのアクセス数は多く、多くの求職者に自社を知ってもらうことができます。

求人検索エンジン

求人検索エンジンとは、インターネット上のあらゆる求人情報を収集し、その中から求職者の検索条件に合致する求人情報を表示するウェブサイトのことを指します。

Indeed、求人ボックス、スタンバイが有名です。

上記のようなインターネット上から収集された求人の他、企業は求人検索エンジン自体に直接求人を掲載することもできるため、そういった求人も求人検索エンジンには掲載されています。

求職者は求人検索エンジン上で、職種・給与・勤務地・雇用形態などの希望条件を入れることで、あらゆるサイトに掲載されている全ての求人情報を対象に求人を検索することができます。

利便性が高く掲載されている求人数も多いため、利用する求職者は年々増えており、企業の採用手法として求人検索エンジンを活用することは今では一般的になっています。

現在、利用者がもっとも多い求人サイトとして注目を集めているのがIndeed（インディード）です。
こちらの記事でIndeedの求人掲載方法を詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
Indeed（インディード）の求人掲載方法とは？無料と有料の違いも解説

自社採用サイト

自社のコーポレートサイトに採用情報ページを設け、そこに求人情報を掲載する採用手法です。

コーポレートサイトの中にページを設けるのではなく、採用情報専用のウェブサイトを別で作ることもあります。

簡単に自社採用サイトを構築・運用できるサービスも多く、常に多くの求人が必要な多店舗展開企業や派遣会社では、自社採用サイトを保有しているケースがほとんどです。

自社採用サイトのメリットは、求人業者などを通さずに求人情報を自社で自由自在に掲載できる点と、多くの情報を求職者に提供できる点などがあります。

求職者は、応募検討時や選考後の入社検討時、応募先企業について詳しく調べるため、必ずと言って良いほど企業のホームページにアクセスします。

自社採用サイトを持っていることで、求人情報サイトには載せきれなかった仕事内容や条件に加え、企業の採用方針や風土・職場の雰囲気・インタビュー・写真など、豊富な情報を求職者に伝えることができるため、より求職者の応募意欲や入社意欲を高めることができます。

一方、自社採用サイトを作るだけでは、まだ自社のことを全く知らない求職者に多く訪れてもらうことは難しいでしょう。

自社採用サイトの存在を知ってもらうには、求人検索エンジンをはじめとした他の採用手法との連携や、SEO対策、WEB広告など集客施策も並行して実施する必要があります。

SNS

SNS採用とは、Twitter、Facebook、LinkedIn、Instagram、YouTubeなどのSNSを利用して、企業が自社の魅力をアピールし、求職者とのコミュニケーションを図る採用手法です。

ソーシャルリクルーティングと呼ばれることもあります。

SNSは、世代や職種、地域などを超え幅広い層の人々が利用しているため、多様な求職者にアプローチすることができます。

無料でアカウントを作成し、求人情報や企業情報をいくらでも無料で投稿することができます。

また、有料広告を利用することで、より多くの人に見てもらうことも可能です。

DM（ダイレクトメール）やコメント機能などを活用し、求職者とのコミュニケーションや応募受付もできます。

ただし、デメリットも多い採用手法です。

SNS採用は数回投稿して終わりではなく、基本的には長期間継続してこそ効果を発揮する手法です。

従って、ネタ探しや投稿作成、求職者とのコミュニケーションにかかる労力を確保し続ける必要があります。

特にYouTubeなどの動画制作については、どんなに慣れても一定の労力がかかり続けます。

有料広告を使わない限りアカウント作成も投稿もずっと無料ではありますが、そこにかかる労力や人件費、場合によっては外注費を加味すると、費用対効果が合わないという可能性もありますので注意が必要です。

また、労力や継続力に加え、コンテンツの工夫や独自性、分析力や改善力などが求められ、他の採用手法に比べると成功難易度が高く「こうすれば簡単にうまくいく」というものではありません。

目新しさやトレンドに惹かれ、無料だからと手軽に始めたものの、投稿を継続できず早々に更新されなくなってしまったアカウントが多く見られるのも実態です。

「試行錯誤しながら成功事例を自ら生み出す」くらいの覚悟をもって取り組む必要があります。

ハローワーク

ハローワークに申し込むことで、ハローワークが運営する求人情報サイト「ハローワークインターネットサービス」に無料で求人を掲載することができます。

各地域に設けられたハローワークの窓口に出向いて申し込むこともできますが、窓口に出向かずにインターネットだけで申し込むことも可能です。

求人を掲載すると、ハローワーク内に設置されている端末にも同内容が公開されるため、ハローワークの端末で仕事を探す求職者にも見てもらうことができます。

人材紹介サービス

転職エージェントと呼ばれる人材紹介会社が提供する採用手法で、主に正社員採用手法として利用されます。

転職エージェントが求職者を募集し、希望条件、経験、スキル等のヒアリングを実施し、企業側が求める条件に合った求職者を紹介してくれます。

その後企業側で、紹介された求職者と面接を行い選考を進め、採用するかどうかを判断します。

求職者の募集と、ある程度の人材選定を転職エージェントが代行してくれるため、他の採用手法に比べると募集や選考の負担を圧倒的に軽減することができます。

また、採用に関する専門知識を持った転職エージェントが採用活動全体をサポートしてくれるため、採用ミスマッチを防ぎ、より適切な人材を採用できる可能性が高い採用手法です。

求人広告の料金

無料の求人広告

無料で使える主な採用手法をご紹介します。

求人検索エンジン

求人検索エンジンは、基本的に利用料金はかかりません。

求人検索エンジンはインターネット上のあらゆる求人情報を無料で収集し、掲載してくれます。

※各求人検索エンジンが設ける掲載規定を満たしていない場合は掲載されません。

ただし求職者が検索したときに、より自社の求人を表示されやすいようにし、多くの求職者に見てもらうためには費用をかける必要があります。

自社採用サイト

自社が保有するサイトへの求人掲載のため、掲載は無料です。

初期費用・月額費用・求人掲載・成功報酬・応募者管理機能まですべて無料の採用サイト構築サービスも今では多く見られ、企業は手軽に採用サイトを保有できるようになりました。

デザイン性が高く、機能も充実した自社採用サイトを構築する場合には、構築費用や制作費用がかかったり、サイトの維持や保守管理に費用がかかるケースもあります。

SNS

アカウント作成も投稿も完全に無料です。

ただし、投稿する画像や動画の制作を外注したり、アクセスを増やすための広告配信をする場合は費用が発生します。

有料の求人広告

有料で使える採用手法を課金形態別にご紹介します。

クリック課金型

クリック課金型とは、掲載した求人がクリックされるたびに費用が発生する仕組みです。

掲載しているだけで、クリックされなければ費用はかかりません。

クリック課金型の代表的な採用手法が「求人検索エンジン」。

無料の求人広告として紹介しましたが、自社求人をより多くの求職者に見てもらうために費用をかける企業が多く、その際の課金形態がクリック課金型です。

1クリックにかかる金額はクリック単価と呼ばれ、オークションで決まる仕組みになっています。

クリック単価は、競合の多さやその求人の人気度、季節トレンド等により変動し、安ければ1クリック100円未満、高い場合は1000円を超えることもあります。

企業側で上限を設定することも可能ですが、基本的にはシステムが自動的に金額設定をするケースがほとんどです。

その場合は事前に課金期間と予算を設定するため、1クリックにかかる金額はシステム次第ですが、最終的な支払額が設定額以上にかかることはありません。

掲載課金型

掲載課金型とは、掲載時に決まった費用を支払うことで、設定された期間中求人広告が掲載されるという仕組みです。

有料の「求人情報サイト」に掲載をする場合は、掲載課金型で費用を支払うケースが最も多いです。

金額は求人情報サイトによって異なり、同じ求人情報サイト内でも、求人の掲載順位、求人広告の情報量、掲載期間、キャンペーン等により様々なプランが用意されています。

決まった費用を支払えば、アクセス数や応募数、採用数に関係なく追加費用がかかることはないため、事前にいくらかかるかが明確に把握でき、求人にかかるコストが分かりやすいことがメリットです。

デメリットとしては、アクセスがほとんどなかったり、応募が1件も来なかったりしても、決まった費用は支払わなければいけないという点が挙げられます。

成果報酬型

成果報酬型の中でも「応募課金型」「採用課金型」の2種類に分かれます。

応募課金型

求人掲載前に1応募いくらかが決まっており、掲載開始後の応募数に応じて費用が発生する仕組みです。

有料の「求人情報サイト」に掲載をする場合、一般的には掲載課金型が多いのですが、応募課金型の掲載プランが用意されていることもあります。

応募がなければ費用がかからないため、掲載課金型よりもコストが無駄になるリスクは軽減されます。

金額はサイトや職種により異なりますが、採用難易度が高い医療系や専門職系だと高くなる傾向にあります。

採用課金型

１人採用決定するごとに費用が発生する課金形態です。

「人材紹介サービス」は採用課金型で、金額の相場は採用した人の年収の30％ほどです。

例えば年収400万円であれば【400万円×30％＝120万円】を人材紹介会社に支払います。

高いと感じる方もいるかもしれませんが、求職者を何人紹介してもらっても採用決定に至らなければ費用は発生しません。

また、人材紹介サービスを使う場合は、企業側の募集や選考の負担が少ないため、その点を考慮すれば高くないという考え方もできます。

有料の「求人情報サイト」においても、採用課金型の掲載プランを選べる場合があります。

応募課金型と同様に、金額はサイトや職種により異なり、採用難易度が高い医療系や専門職系だと高くなる傾向にあります。

基本的に人材紹介サービスよりも費用は控えめであることが多いです。

いくら応募があっても何人面接をしても、採用決定に至るまでは完全に無料なので、求人にかかる費用が無駄になるリスクが少ないことがメリットです。

採用課金型の場合、人材紹介サービスでも求人情報サイトでも「採用後にすぐに辞めてしまったらどうなるか」という点を事前に確認しておきましょう。

サービスにより異なりますが、多くの場合「〇ヶ月以内に退職した場合は費用の一部もしくは全額を返金」といった制度を設けています。

どんなに慎重に選考しても早期離職は起こりえるため、後になってから「返金制度がなかった」「返金ルールに該当していなかった」という事態にならないよう、採用課金型のサービスを利用する際はしっかり確認しておくことをおすすめします。

自社に合った採用手法の選び方

採用手法の選択肢や、それぞれの特徴を把握できましたでしょうか。

これらの中から自社に合った採用手法を選ぶためのポイントをご紹介します。

自社が求める人を明確にする

まずは自社が求める人はどのような人なのかを明確にします。

経験・年齢・学歴・資格などの人物スペックと、志向・人柄・考え方などのタイプ面に分けて考えてみましょう。

ある程度人物像が見えてきたら、その人物がどうやって仕事を探すかを想定し、採用手法を検討します。

サービスごとの利用者層を把握する

求人媒体・求人情報サイト・人材紹介サービスには、サービスごとに利用者データが確認できるケースも多く、利用者の年齢層や経験職種などを事前に把握することが出来ます。

求める人物像に該当する層が多く利用しているサービスはどれなのか、という観点も採用手法を選ぶポイントです。

採用手法を選ぶ際の注意点

採用手法を選ぶ際、求人や採用にかかる費用が重視されることはごく当たり前ですが、各採用手法にかかる手間も考慮しましょう。

いくら費用が安くても、手間がかかり過ぎてしまうと採用活動にかける人件費コストがかかってしまいます。

また、なかなか効果が出ず採用に至らない場合や、効果が出るまでに時間がかかり採用に至るまでの採用活動期間が長引いてしまう場合も、結果として手間や負担が増えてしまいます。

費用と手間の両方を考慮し、自社の現状に合った採用手法を選びましょう。

まとめ

採用担当者自身が、「世の中にはどんな採用手法があるのか」「どんな求人広告があるのか」をしっかり把握しておくことで、数ある噂や求人業者に振り回されず自社に合った採用手法を正しく選べるようになります。

それぞれのメリット・デメリットを把握し、自社に合った採用手法を見極められるようになりましょう。